進学心オンライン英会話のマンツーマンで行う格安インターネット・オンライン英会話

ビアリストク博士と共同研究者らは、その後の研究で、同年齢かつ同じ進行段階にあるモノリンガル（一言語だけ話す人）
とバイリンガルのアルツハイマー病患者の脳の画像を調べた。
その結果、バイリンガルの人の脳は、生理的にはより悪い状態（多大な頭脳労働を必要）にあるらしい
ことが分かった。
ビアリストク博士はこれを、バイリンガル能力がアルツハイマー病の進行自体を遅らせるのではなく、
記憶障害に対してうまく対処するのを助けることを示唆するものだとしている。

トロント大学と提携している老化研究機関ベイクレストのロットマン研究所の上級研究員であるクレイク博士らの
グループは、 こうした結果を年内に発表する予定であるという。

しかし、複数言語使用（マルチリンガル）能力の潜在的メリットの実像を複雑にするほかの研究もある。
モントリオールのメモリー・クリニックでの約600人の患者の医療記録の最近の見直しは、三つ以上の
言語に堪能な人と、英語を習得する前にフランス語を習得したバイリンガルの人の場合には、
保護的メリット（記憶障害を呈するのが遅いこと）があることを明らかにした。
しかし、英語だけ話す人は、英語を最初に習得したマルチリンガルの人と遜色（そんしょく）なかった。

この研究グループの1人である、モントリオールのジューイッシュ・ジェネラル・ホスピタルの認知神経学者で
マギル大学教授のハワード・チャートコウ氏は、こうした減少が、英語を話す人の遺伝的特徴、
栄養状態、ストレス・レベル、生活環境によって説明できる可能性があるとしている。

バイリンガルについての同様な研究には、ベルギーのゲント大学のウーター・ダイク教授など、欧州の研究者も
取り組んでいる。

————————————————————

◎記事一覧

・英語を成人から習得する訓練が認知症になりにくくするという情報その1
・英語を成人から習得する訓練が認知症になりにくくするという情報その2
・英語を成人から習得する訓練が認知症になりにくくするという情報その3

複数の言語を流ちょうに、あるいはほぼ毎日、話さなくても、複数の言語を習得することが有益かどうかは研究者にも
分かっていない。

カリフォルニア大学サンディエゴ校および同大学アルツハイマー病研究センターのバイリンガル能力研究者、
タマル・ゴラン博士によると、意欲さえあれば、人は年齢にかかわりなく新しい言語を習得できるという。
「しかし、マジックポイント（ゲームなどで使われる能力を回復させるための特別な得点）はない」とゴラン博士は警告する。

ビアリストク博士は、数十年にわたる研究を、子どもが第二言語をどのように習得するかを調べることから始めた。

2004年、ビアリストック博士と共同研究者のファーガス・クレイク博士は、30歳から80歳までの、およそ150人の
モノリンガルの人とバイリンガルの人における認知作用を調べる三つの研究を開始した。
それによると、中年・高年どちらの年齢層でも、バイリンガルの被験者は、一連のコンピューターを用いた
テストにおいて、気を散らす情報を一言語だけ話す人よりもうまく遮断することができた。
この強みは、より高齢の被験者において一層顕著だった。

ビアリストク博士によると、ほかの研究も、例えば文章の内容が意味をなさなくとも文章が文法的に正しいかどうかを
判断するよう求められるといった、認知制御を必要とするテストにおいて、バイリンガルの人のほうが
よい成績を収めることを明らかにしているという。

04年の研究の研究成果から、ビアリストク博士は、こうした利点が、高齢者の自然な学習能力低下を穴埋めする助けに
なりうるかどうかに疑問を抱くようになった。

同博士と共同研究者らは、種々の認知症（三分の二はアルツハイマー病）と診断されていた228名のメモリークリニック
患者の医療記録を調べた。
07年に『ニューロサイコロジア』誌で発表されたその結果は、バイリンガルの患者では、モノリンガルの
人よりも、記憶障害を呈するのが遅いことを示唆していた。
バイリンガルの患者は、家族が最初に記憶障害に気付く時期や、治療を受けるために患者が初めてクリニックを
訪れる 時期が、モノリンガルより平均４年遅かった。

さらに、バイリンガルの患者の記憶力は、クリニックを訪れた時点では、一言語だけ話す人に比べ劣っておらず、
また、症状が表れてから、患者が最初に来診するまでの期間にも差はなかった。

（次の記事に続きます⇒）

————————————————————

◎記事一覧

・英語を成人から習得する訓練が認知症になりにくくするという情報その1
・英語を成人から習得する訓練が認知症になりにくくするという情報その2
・英語を成人から習得する訓練が認知症になりにくくするという情報その4

バイリンガルの人が認知症になるのはモノリンガルの人より4年遅い

バイリンガル能力の強みは、具体的には、抑制制御ないし認知制御と呼ばれる脳の機能に関係していると
考えられて いる。
これは、ビアリストク博士によると、一つのことに注意を払うのをやめて、ほかのことに集中する能力だ。
複数の言語を流ちょうに話す人は、ある言語でコミュニケーションをとっている間、もう一つの言語を
黙らせておくために絶えずこの技能を使う必要がある。

認知的予備力を鍛えるというアイデアは、クロスワードパズルや頭の体操といった、頭を働かせ続けることを何でも
やれば、認知症の症状を食い止める助けになるという通俗的アドバイスにつながってきた。
しかし、７月に米国立衛生研究所が開催したパネルディスカッションは、そうした活動がアルツハイマー病や
関連の認知症を予防すると結論付ける十分な証拠は存在しないと警告した。

（次の記事に続きます⇒）

————————————————————

◎記事一覧

・英語を成人から習得する訓練が認知症になりにくくするという情報その1
・英語を成人から習得する訓練が認知症になりにくくするという情報その3
・英語を成人から習得する訓練が認知症になりにくくするという情報その4

進学心教育システムもお勧めする英語学習法　オンライン会話
英語を成人から習得する訓練が認知症になりにくくするという情報を得たので調べてみました。

バイリンガル脳は認知症になりにくい
ウォール　ストリート　ジャーナル　日本版より

複数言語使用は認知症の発症を遅らせるわけではない（複数の言語を話す人の脳もやはり生理的な劣化の兆候を
示す）が、複数の言語を話すプロセスは、アルツハイマー病を含む認知症の初期症状によりうまく対処する技能を発達
させることができるようだ。

研究者は長年にわたって子どもを研究し、複数の言語を流ちょうに話すことが、多大な頭脳労働を必要とすることを
明らかにした。
バイリンガルの子どもや若年成人は、一言語だけ話す人（モノリンガル）に比べ、語彙（ごい）が若干少なく、
動物や果物のリストの名前を言うといった特定の言語課題の実行に少し時間がかかった。

しかし、時がたつにつれ、複数言語の常用は、脳のいわゆる「認知的予備力」という、脳がストレスや損傷を受けた
ときにでも働く能力を高める技能を強化するらしい。
この認知的予備力の増強が、年を取るにつれ、バイリンガルの人の助けになるようだ。

カナダ・トロントにあるヨーク大学のバイリンガル能力研究者、エレン・ビアリストク博士は、「二つの言語を話すことは、
（アルツハイマー病や認知症の）発症を回避することにはつながらない」という。しかし、認知予備力が
高まることで、「車の予備タンクと同様、脳の燃料が切れても、少し先まで行ける」ことになるという。

（次の記事に続きます⇒）

————————————————————

◎記事一覧

・英語を成人から習得する訓練が認知症になりにくくするという情報その2
・英語を成人から習得する訓練が認知症になりにくくするという情報その3
・英語を成人から習得する訓練が認知症になりにくくするという情報その4

プレジデント2011.17号掲載された
英語の社内公用語化について
ファーストリテイリング会長兼社長のお話の
つづきです。

前回の記事はこちら⇒

外国人相手だと、何か言わなきや通じまぜん。それどころか言っても
通じない相手には、同じことを何回言っても通じない（笑）。
でもね、それでもコミュニケーションしないと先には進まないんです。
特に異文化の人と一緒に仕事をするうえでのコミュニケーションは
大変重要なのに、日本人はこの『コミュニケーションする』という
基本的な態度に欠けている。まずそれが問題です。

我々の会社の例だと、日本人が出向いて、外国で現地の人と店舗運営
をする。すると日本人だけが残業しているというケースが結構あるんで
すね。 僕は、こういうのは最悪だと思うんですよ。現地の人と仕事をして
いくんだったら、一緒に残業をやろうと伝えなければならない。
きちんと経営者的な判断から残業の必要性を説明して、働くみんなに
指示することができないとダメなんです。

ですから、まず英語がビジネスに必要かどうかを議論する前に、
コミュニケーション能力を磨くことが重要です。
効率が上がっていけば、今の日本のオフィスのように残業しなくても
よくなります。

「自分のことを全部理解してもらおう」、そして「相手のことを
全部理解しよう」と思わない限り、コミュニケーションなどできません。

そういう態度が日本人には欠けているという現実を踏まえておく必要が
あるのです。

相談者の方にお伝えしたいことは、英語が話ぜるようになることも
重要ですが、自分の考えをまず、相手に理解してもらえるような
コミュニケーション能力を向上させることでしょう。

英語ができれば、それにこしたことはありませんが、文法などは二の次
でいいから、相手とコミュニケーションできることが大事だという
ことを忘れないでほしいですね。

我々の会社でも社内の公用語を英語にすることが決定されていますが、
これはじつは「みんなで勉強しよう！」というメッセージでもあるのです。
即英語化というわけではなく、２０１２年の３月からスタートなので、
これから勉強しても十分できるはずです。
相談者の方も、しゃべれないことを悩む前に、少しでも英語で会話できる
ように、今、勉強を始めればいいのです。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

速習塾　　進学心教育システムより　

オンライン英会話は、毎日２５分英語を通してのコミュニケーション訓練が
手軽にできるということで大変おすすめです。

プレジデント2011.17号掲載された
英語の社内公用語化について
ファーストリテイリング会長兼社長のお話を
紹介いたします。

英語の社内公用語化、店長・管理職全員が海外勤務へ。
日本一先進的な経営者が、読者の身近な「悩み」に答えてくれた。

特別インタビュー・柳井 正
ファーストリテイリング会長兼社長

ボク、英語がしやべれません。
もう会社はクビでしょうか？
　　　　　　　　35歳・男・メーカー

相談されたあなたの勤めている会社がどれだけ英会話のスキルを
必要としているかはわかりませんので、英語ができないからクビに
なるかどうかは判断できませんが、これだけは言えます。
もはや日本はビジネスに適した場所ではなくなっているのです。
これは極論かもしれませんが、国丙市場は、確実に縮小し、少なく
ともビジネスチャンスは減っていく。
そのような現実の中で果たして、日本語だけで勝負しようという
人が活躍できるフィールドがあるのかどうか、ということです。

特に若い人は、英語でビジネスのコミュニケーションができない人は
生き残っていけなくなるでしょう。

ですから、英語は必要最低限のビジネススキルとなってくるでしょう。
クビになる、ならない以前に、英語ができないとどこも雇ってくれない
という日は、そう遠くないのかもしれません。

しかし、それ以上に気になるのは、英語が話せないために、国際化
された市場で、外国人と一緒に仕事をするとき、日本人が委縮して
しまうことです。

僕は経営の原理原則的なことに関しては、日本でも、アメリカでも
中国でもどこでも一緒だと思っています。
人間同士がお互いの利益を目指して競い合ったり、一緒に仕事をする
ことに関して、国籍による大きな違いがあるはずはありません。

日本人同士だと、言わなくても通じてしまうけど、いつもそんな環境に
甘んじているから、いつまでたってもコミュニケーション能力が身につか
ないのです。
日本人のビジネスパーソンに一番欠けている能力は、英語力というより
コミュニケーション能力だ、と思うのです。

（次の記事へ続きます⇒）

次の資料は、最近の就職環境について、ある中学校にて配布されたものです。
高校生、もしくは大学生に知らせる内容と思える程ですが、実際、現場も相当危機感を
持っていると考えられます。

————————————————

将来の就職環境(身近な企業でも)変化の波
･事務系は全員、技術系は半数が海外赴任を前提に採用　（日立製作所）
⇒日立製作所は2010年春に入社する社員から、事務系は全員と、技術系は半数を
　海外赴任することを前提に採用すると発表している。また若手社員を対象にした、
海外七の実務研修や長期海外出張なども大幅に拡充する。

・社内の公用語は英語。英語が出来出来ない役員は２年後にクビ
　　楽天・ファーストリテーリング(ユニクロを展開)
⇒今までは海外展開が進んでいる企業において、社内の公用語は英語というのは
　珍しいことでは無かったが、最近は身近な企業でも、英語の公用語化が進んでいる。
　英語は、読み書きそろばんと同じで必要条件となる企業が増えている。

・新採用では、国籍を問わないグローバル採用枠が拡大し、
日本人採用枠を大幅縮小する企業が増加
　　　　　　　　　　　（パナソニック・ローソンなど多数）
⇒例えばパナソニックの場合、2011年度の新卒採用では外国人を増やし、
　1390人の新卒採用のうち、グローバル採用枠が1110人、日本人は290人に厳選した。
　積極的な留学などで最低２カ国語以上を話せて、専門知識の勉強もしている中国人や
　韓国人と、就職の場面において同じ土俵に立だなければならない状況になっている。

大学卒業時に生徒を待ちうける構造的な｢就職氷河期｣
4年生、内定率低迷冷え冷え就活
　文部科学省などが公表した来春卒業予定者の就職内定率(2009年10月１日現在)
は62・5%で、前年同期め7・4ポイント減。
下げ幅は調査開始以来最大で、就職氷河期といわれた９８年を超えた。
関西私大大手の関関同立も例外ではない。
内定率は関西大(大阪府吹田市)の場合、11月で前年同月比約1割減の約8割。
関西学院大(兵庫県西宮市)もIO月時点で1割減の約８割だ。
同志社大(京都市)は10月の調査で前年の５ポイント減で84%だった。
立命館大(同)も約1割少ないと見ている。
中堅私大ではさらに厳しく、前年比３割減の大学もある。

⇒　一方で・・・
中国人留学生は引く手あまた

国際感覚と語学力が武器に内定率９０％超え。

私どもが、オンライン英会話を勧める理由は、思いのほか早く、時代がまわっているからです。
最近出版された本『絶対こうなる日本経済』のなかでの、田原氏・榊原氏・竹中氏の対談内容で
英語に対しての考え方に大変共感するところがあり紹介します。

————————————————

グローバルな人間が育てば10年後の日本は変わる！